【医療×オンライン】「世界中どこにいても大丈夫。」を実現する海外駐在向け医療相談サービス　株式会社Medifellow

2023年6月16日

2018年オンライン診療のガイドラインが改定されてから「医療×オンライン」の事業が増えてきています。海外向けにオンライン医療相談サービスを展開する株式会社Medifellowの取締役の池田さんに海外医療についての想いや今後のオンライン医療についてのお話を伺いました。

１．オンライン医療を中心に事業を始めたMedifellowとは？

―Medifellowはどのような事業を行っていますか？
主の事業は、海外向けのオンライン医療相談サービスです。
海外にいる日本人や中国人に対して、オンラインでセカンドオピニオンやオンライン診療、メンタルヘルスケア等を日本人医師が行うオンライン医療相談サービス”Doctorfellow”を運営しています。

その他にも、医療法人の経営コンサルティングや医療介護分野への新事業開発コンサルティング、アフターコロナ対策の支援などを行っています。2019年に設立し、現役の専門診療科の医師である丹羽を代表とし、薬学出身者など医薬系バックグラウンドのメンバーで運営しております。

２．医療×IT領域のスタートアップ、強みは”医療”よりと海外クリニックとの連携

―なぜオンライン系医療を始めようと思ったのですか？
代表丹羽が、Medifellowのサービスアイデアに着眼したのは、2013年にフィラデルフィアで行われた学術集会の帰りの出来事でした。

その時、経由地として訪れたJFK国際空港で出会ったニューヨーク在住日本人の方に、丹羽の職業が「医師」であることを明かすと、体調を崩されたご家族をもつその方は、「私は日常会話レベルでは英語を話すことができるが、病気の症状や診断結果など専門的なことになると、難しくてわからない。NYでは探しても日本人の医師には出会えない。是非あなたに、ニューヨークで仕事をして欲しい」というお話をされました。

その時丹羽は、Webで日本から遠隔診療できたらこの問題は解決するのではないか、と思い、以来ずっと多角的視点でサービス提供の可能性について検討してきました。

―2013年の時点で遠隔医療を視野に入れていたのですね！
近年、国内を対象にWeb上の遠隔診療を提供する企業や病院も現れており、遠隔診療について厚生労働省の指針が示されるなど、Web上での医療環境は整備されつつありますが、在外邦人を対象としたサービスは多くありません。

―事業名への想いなどもあるのでしょうか？
当社の名前に込めた「fellow」には、「同胞」という意味があります。
海外で健康不安に悩まれる患者様に「同胞の医師」から質の高い医療情報を便利に提供したいという想いのもと、丹羽の臨床家・臨床研究者としてのキャリアを生かし、セカンドオピニオンを軸としたWeb上での医療相談サービスを「Medifellow」として世に出すことを決意し、同じ課題認識があるメンバーと設立致しました。

―Medifellowさんだからこその強みは何ですか？
医療×IT領域のスタートアップになりますが、弊社の強みは”医療”よりにあります。

高度専門的な知見があったり海外診療経験が豊富にある病院や医師との連携、ネットワークがあることと、また、医師を代表とした医薬系メンバーが統括管理することで、しっかりと地に足が付いた価値あるサービスを世の中に提供することを意識、尽力しています。

設立からこれまで連携参画頂けた主な病院クリニックとしては、倉敷中央病院様、SunInternationalClinic様、UrgentCareClinic of Waikiki様などがあります。倉敷中央病院は日本でもトップクラスの高度専門的な総合病院で1,000床以上の病床数があり医師も500人以上在籍している日本有数の大病院です。SunInternationalClinicやUrgentCareClinic of Waikikiは海外現地での診療実績が豊富な日系のクリニックです。

―海外のクリニックとの連携が強い印象ですね。
弊社の特徴は医療相談の中でも比較的高度専門的な内容や海外に特化していることです。対応疾患は、日常的な風邪や腹痛などの簡単な医療相談ではなく、部位別がんや脳、循環器、呼吸器、希少な病気など高度目の病気で全ての診療科に対応できます。従って、相談内容は本当に困っていたり不安であったりとペインが深く、それにこたえるサービスであると言う自負があり、やり甲斐・貢献度も大きいと思っています。

３．オンライン医療の課題はどのように届けるか

一方で、日常的な医療相談と異なり発生頻度が少ないため、どのように必要な方へ必要なタイミングで知り、利用してもらえるようにするかが課題であると考えており、「世界中どこにいても大丈夫。」の世界を実現するため、地道に広報や情報発信を続けていきたいと思っています。

４．創業者メンバーについてや想い

設立時のメンバー略歴は以下の通りです。現役医師や他ヘルスケアビジネス、ベンチャー経験のあるメンバーで運営しており、本事業を推進するために必要な知見経験を持ったチームとなっています。今後、イグジット経験のある起業家の方、海外医療事業立ち上げ経験のある方などが、「世界中どこにいても大丈夫。」に賛同し、様々な立場、関わり方で、参画頂ける予定です。

５．事業への想い

オンライン診療界隈が注目され始めた昨今ですが、テック系企業では分からない医療現場の肌感というものがあります。結果、経済界と医療現場とで明らかな乖離が生じ、サービスを必要とする患者さんに届いていないということを医師として実感しています。

弊社のオンライン診療および医療相談サービスは常に患者さんとともにあります。現場で患者さんに接する現役の医師でしかわからない肌感を大切に、本当に遠隔診療を必要とする人に、クオリティの高いサービスが安定して届くような事業展開をしていきたいと考えています。

今回取材させて頂いた運営会社について

代表取締役CEO　丹羽崇　Takashi Niwa
2005年　愛知医科大学　医学部卒複数病院を経て、2017年　独立行政法人神奈川県立医療機構神奈川県立循環器呼吸器病センター　呼吸器内科　医長　および　倉敷中央病院呼吸器内科にて臨床研究管理者および呼吸器インターベンション指導医を兼務。胸部血管内治療において全国トップ3の症例実績あり、また、クライオバイオプシーの日本でのパイオニア。多施設共同臨床試験の実施や治験管理にも従事。肺がん、間質性肺炎、呼吸器インターベンションのスペシャリスト。呼吸器系の各種ガイドライン作成委員。厚生労働省難病指定疾患研究班委員。海外学会経験、複数受賞歴あり。国内でも年間20回以上講演会を行う。

取締役COO　池田宇大　Udai Ikeda
2008年岐阜薬科大学薬学部卒ヘルスケアコンサルを通算7年間。大学病院や自治体病院、公的病院の経営改善に従事、通算30病院。実績病院が総務省の経営改善事例集掲載。県庁職員向け講師や他研修会講師多数。後、HR業界でASEAN系人材紹介やHRTechの立ち上げ等を通算4年。ベンチャー立ち上げや経営改善経験あり。